今月のコラム

おかしくないですか!? 日本人・謎の大量死　藤江成光　方丈社　

もしワクチンが有効で、感染予防効果、あるいは重症化予防効果があるならば、「非接種者だけが多く亡くなり、接種者の死亡はそれほど増えない」はずです。しかし、結果は逆です。ワクチン接種者の死亡数が大幅に増え、非接種者の死亡数には、大きな変化がなかったのです。

著者は様々な自治体の生のデータを調べ、全国各地で同様の現象が起きていることを知る。報道が使命のメディアはありのままを伝えず、国と結託しフェイク、陰謀、反ワクなど根拠なきレトリックで黙殺した。2020年1月、日本で最初の新型コロナ感染者が報告され、2021年2月に医療関係者からワクチンの接種がスタートし、4月以降は高齢者や既往歴のある人に優先して進められた。このワクチンは従来のものと全く異なり、ウイルスの遺伝子情報を体内に入れ、自分の細胞で抗体を作らせる人類史上初のものだ。通常なら10年はかかるワクチン開発を、コンピュータを使い数ヶ月で設計させ十分な臨床試験を飛ばして適用が始まった。ワクチンの負の部分はほとんど伝えられず、「コロナ感染の報道」と「思いやり接種」をセットに猛烈なキャンペーンが繰り広げられた。巨額の予算で全国に「集団接種会場」が設営され、1日に100万回を超える接種が行われた日もあり、8割を超える日本人がこのワクチンを体内に入れた。

2022年2月、誰の目にもハッキリとわかるような形で異常な死亡数が記録されました。コロナや高齢化では説明できない異常な大量死です。

そして3年が経過した2025年になった今も、納まることなく謎の大量死が進行しています。

2023年5月、WHOは新型コロナ緊急事態の終了を宣言したが、翌年の死亡数は増加し、死亡年齢には早すぎる人の死が頻発する。親類・知人・近所、あまり関係は薄いが有名人の訃報に接すると「なぜ？」の疑問がわく。コロナは過ぎた昔のことではなく、いまも死亡者や後遺症や障害の報告が続いている。ワクチン接種が始まった翌年の2022年、10万人を超える死亡数が報告され、翌年もまた次の年も増加していく。このグラフの意味することをメディアは伝えたであろうか。2019年までは高齢化に伴い年間の死亡者数は毎年2万人前後増加すると予測され、グラフにも違和感はない。しかし2020年、日々コロナ陽性者数が発表され、人との接触を控える政策がとられた。コロナ対策により他の感染症も減少したことが考えられる。さらに予防効果のあるワクチン接種が始まれば、もっと減少するか、死亡数も自然増から大きく外れないはずだ。

しかし、2022年のグラフを月別に見ると2月～3月、かってない死者の激増が起こり、「異常な大量死」は8月にも突出して起こった。そして12月、過去十数年で一度もなかった劇的死亡増が起き、2023年の1月には空前の死亡数を記録する。戦後、前年比で死者数の多かった年でも3万～6万人の範囲だが、2022年は12万9194人も増加した。国を挙げて予防対策を講じ、ワクチン接種を推進した結果、13万人も死者が増えるなど絶対におかしい。2022年、違っていたのは「ワクチン接種」だけであり、ここに注目するのは当然のことだ。

仮にコロナが本当に3万人近く死亡数を押し上げていたとしても、前年より13万人近く増加した死者のうち、残り10万人以上の方が死亡した理由はまるで説明できないのです。

死者数増加のグラフが予防接種時期と重なるのは偶然ではない。テレビや新聞は報道しないが、厚生労働省のサイトを調べると、新型コロナワクチンの健康被害について、空前絶後の異常な数字が確認できる。この数字でさえ氷山の一角でしかなく、潜在的にはもっと多くの被害が発生している。1977年から48年間で新型コロナワクチンを除くすべてのワクチンによる被害申請数は3718件で死亡認定数は159件、2021年からの約4年間で新型コロナワクチンによる被害申請数は8988件、死亡認定数は994件になる。2025年3月18日時点で審査未了がまだ696件あり、被害申請は毎月200～300件のペースで増加している。過去48年間のすべてのワクチンの死者数の約6倍をコロナワクチンが4年間で追い抜いた。ワクチン被害に気付かない人、気付いても手続きが面倒で申請を断念する人も多く、被害の実態は計り知れない。

接種回数と年齢とワクチンの種類を絞って見てみると、65歳以上の季節性インフルエンザワクチンの10年間の接種回数が1億8000万回で死亡認定が4名、新型コロナワクチンは2021～23年の3年間で接種回数が1億9000万回で死亡認定が738名となる。爆発的かつ驚愕の数字である。新型コロナワクチンで健康被害が認定されると、国が救済のための賠償金を支払うことになる。死亡で約4500万円の一時金と約21万円の葬祭料支給のため、当初、約3億6000万円の予算を組んだ。しかし足りず、約397億1000万円を追加し被害給付金は110倍に膨らんだ。

死因となった疾病・障害を見ると突然死がもっとも多く、続いて心不全・心筋梗塞・間質性肺炎・クモ膜下出血・脳出血・心筋炎・大動脈乖離..と続き、新型コロナワクチン接種後の副反応による死亡は2263名が報告された。これはあくまでも報告数であり因果関係が認められたわけではない。国はどのように評価したのか？2263名のうちワクチンとの因果関係は否定できない2名、因果関係は認められない11名、因果関係は評価できない2250名、後ろ向きながら認めたのは2名のみで、99.4％は評価不能とした。この審議をおこなった委員14名中8名、参考人6名中3名にワクチン関連企業から金銭の授受が確認されている。

被害者に対して、医療機関は書類の発行に非協力的で高額な費用を請求するため、声をあげるのが難しく2263名の死者数は氷山の一角に過ぎない。医師から「あなたの症状はワクチンが原因ではない」と申請を止められた例もある。死亡に至らなかった多くの障害や後遺症も埋もれたまま泣き寝入りだ。

超過死亡が激増していた2023年6月10日、NHKは「超過死亡、現在は増加見られず」と報道した。超過死亡数というのは「予測される死亡数を超えた数」という意味でも使われ、超過死亡数の予測値を引き上げることで、増加を低く見せる。国を代表する放送局が少数の利権集団に忖度してゴールポストを動かした。また、「NHK、ニュースウオッチ9」でワクチン被害を過少に見せるため、ワクチンで亡くなった人をコロナ感染で亡くなったように編集した。放送を見た遺族の抗議で謝罪し、ＢＰＯ（放送倫理・番組向上機構）は「放送倫理違反」との意見を公表した。民放のＴＢＳでも被害者遺族が何回もの取材を受けたあと、放送されなかった例がある。

テレビ局は、信頼して覚悟を決めてくれた遺族の思いを裏切ったのです。ワクチン被害者遺族に接触しながら、放送しない、正しく伝えない、こういうことをテレビ局がしてきた結果、私たちにはワクチンのリスクに関する重要な情報が届かなくなっていたのです。

著者は活動の過程で静岡県浜松市の完全データを入手した。市民約78万人の年齢、性別、死亡日（死亡者の場合）、接種日（接種者の場合）ロット番号（接種者の場合）が公開されている。接種当日に亡くなったのは9人、翌日46人、2日後29人、3日後23人、計117名の死者が出た。「接種後3日で亡くなった117名のうち何割がワクチン死だったか？」一般の人に尋ねると7～10割と答えた。常識的で妥当なところだと思うが、医師や医療機関、製薬会社は違った。117名のうち被害を認めたのは5.1％（6名）だ。報告制度はほとんど機能していないが、このような状況でも全国の死亡報告は2263件に達している。実際の死者数や障害や後遺症の数は想像を絶する。浜松市のデータで注目すべきは2022年と2023年を比較すると、全体の死亡者数が129人（約14％）も増加している。ワクチン接種者の死亡数が138人（799人→937人）増え、逆に非接種者の死亡数は減っている。

「コロナ流行期にワクチン接種者が大量に死亡する」現象について、ウイルス学者の宮沢孝幸氏は「mRNAワクチンを繰り返し接種すると、コロナに感染しても体の反応（発熱など）が起こらなくなり、体の中でコロナが増え、いつのまにか亡くなってしまうのではないか」という仮説を論じています。

ワクチンの接種を重ねるほどコロナウイルスを呼び込み、感染を誘発するという予想外の陥穽が待ち受けていたのかも知れない。こぞって接種に並んだ人々のなかには、今も生きていられた人がたくさんいたはずだ。2023年5月の終息宣言から3年、コロナを考えることもワクチンを思い出すこともほとんどなくなった。しかし、2025年1月、異常な「謎の大量死」が発生している。「ワクチン死」は静かに燎原の火のごとく燃え続けている。

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